今やデジタルの技術は生活していく上でなくてはならない存在になりました。
スマホやパソコンだけではなく様々なデジタル機器の登場が後を絶ちません。
そんなスマホやパソコンもアプリやシステムがあってさらに便利に活用ができます。
それらのものを作っているのがシステムエンジニアです。

近年ITエンジニア人材は集めにくくなっています。
そこでどのようにして人材を集めればいいのかをご紹介します。
ぜひ参考にしてみてください。

システムエンジニア

システムエンジニアとは、IT業界の中でも最も需要の高い職種です。
このシステムエンジニアの仕事は、簡単にいうと「システム開発全般」です。
実際は所属の企業や開発するチームによって仕事内容が若干異なりますが、要望のヒアリング・システムの設計図を作るのが主な仕事です。
「SE」と呼ばれているのを聞いたことがある人も多いはずです。

またそれぞれのシステムエンジニアの得意分野や担当分野は分かれており、例えばサーバー系やネットワーク系、クラウド系にセキュリティー系、そしてアプリ開発系など様々です。
これらの分野に高度な専門知識が要求されるのも特徴です。

そしてシステム含むITエンジニアの仕事の特徴は、「体力勝負」であるということです。
これはITエンジニアと聞くとイメージしにくいかもしれませんが、ITの世界は技術や流行はどんどん誕生していき廃れていくスピードもまた早いです。
したがって、常に新しいスキルを磨き続ける必要がああるということがいえますね。

求人倍率

そんなシステムエンジニアは前述したように高度な専門知識が必要である点からも誰でもできる仕事ではないため需要がかなり高いです。

今回ご紹介する、システムエンジニア含むITエンジニアの求人倍率について厚生労働省が発表したデータによると2019年の12月には4,7倍を記録しています。
それをピークに低くなっているものの、全体的には2,5倍付近で推移していました。
そして新型コロナウイルスの影響で2021年4月には2,1倍にも減少しましたが、6月時点では3,1倍と復活しています。

また、総合転職サイト5媒体合算で職種別におけるITエンジニア求人が占める割合でいうとITエンジニア系がトップで、1番低い化学・バイオ関連職を基準とすると約9,7倍を記録するほどです。

つまりこれからもITエンジニアの需要は高くまだまだ売り手市場が続くことが予想できます。

国内派遣のシステムエンジニア

そんな需要の高さがうかがえるシステムエンジニアですが、どうしても派遣が中心になってしまいがちです。

メリットデメリット

派遣のシステムエンジニアを雇うメリットとしては、必要な時に、必要な数だけ雇うことが可能ということです。
状況に合わせて追加募集かけたりできるという点もポイントです。

そして契約にもよりますが、正社員として雇用するよりかは人件費を抑えることができます。
正社員としてたくさん人材が欲しい！とまではいかないけど、システムエンジニア不足・・・という企業にとってはむしろ派遣の方がありがたいかもしれません。

一方でデメリットとしてはあくまで「労働力」の提供になることが多いということです。
例えば、エンジニア側がいくら高度な技術を提供できる人材だったとしても、それに対する報酬は基本的にありません。

したがってわざわざ難しいことをするメリットがエンジニア側にはないので、単純に企業から言われた「最低限のことはする」作業のみになってしまうケースがあります。
しかし言い換えると言われたことは言われた通りにするということなので、状況や場合によってはこの特性を活かせる時もあります。

また、傾向として派遣を中心にやっていると、どうしても未経験者をなんとか派遣現場へねじ込んで成長させたい、といったことがよくあります。
しかし、最初から時間精算でのテレワークであると、チームでその人を助けながらというのもなかなか上手くいきません。
結果として、研修プランもできず、作業も会社ではなく、派遣先から指示された内容をこなす、というような仕事になります。

外国人ITエンジニアの採用？

システムエンジニアの求人倍率が高いことは既にお話ししましたが、そもそも日本は少子高齢化の影響で国内の労働力はこれからどんどん不足していくことが予想されています。

また、ITそのものの市場規模の著しい成長に国内の人材のみで対応しきれない時が来るかもしれません。
そして給与に関しても日本のIT人材は他の産業と比較すると平均年収がそれほど高くありません。
他国と比較しても低い方で、拘束時間と対価の観点からもエンジニアになるメリットをさほど感じることができないのかもしれません。
これらの人材不足を解消する方法は国内だけではなく海外にも目を向けてみることです。

コロナ禍における労働環境

冒頭でコロナ後の求人倍率についても少し触れましたが、コロナの影響を受けたのは求人倍率だけではありません。
労働環境についてもです。
近年、ワークライフバランス等の働き方改革かについて様々な取り組みがされていますが、テレワークもそのうちの1つです。
コロナで対面での業務を避けるようになってからさらにテレワークが推進されたように感じます。
職業・職種によっては対面での業務が必要な場合もありますが、IT業界はその中でもテレワークに移行するのは難しくありません。

中には、コロナが終息後も引き続きテレワークを導入し続ける企業もあるそうです。
このテレワークは対面を避けるだけではなく、場所を選ばず働くことができます
それならば実は日本にいても海外にいても関係ないんじゃないか。
そして海外のシステムエンジニアとリモートで仕事をする方法も難しくはないはずです。

ベトナムのITエンジニア

近年、東南アジアでは目まぐるしいITの発展がありもはやインフラの1つとしても当たり前になりつつあります。
海外のシステムエンジニアと仕事をするということを考える場合は東南アジアの中でも特にベトナムをおすすめします。
というのも、経済面での発展からGDPや世帯所得が大きく増加し、ベトナム人エンジニアもこれらの発展に貢献しています。
事実、ベトナムは国をあげてエンジニア育成に力を入れている国でもあり、毎年多くの優秀なエンジニアを輩出しています。

ベトナム人エンジニアを採用する理由

• 将来性
  前述したように国全体でITエンジニアの育成に力を入れていることから優秀な人材が多く生まれています。
  また、日本と異なるのはベトナムの人口の年齢別割合です。
  日本の総務省統計局によると65歳以上の高齢者の割合は28.1％であるのに対しベトナムは7.3％です。
  さらに、平均年齢が30.5歳と若いのも特徴です。
  少子高齢化が止まらない日本と比較すると将来有望な若手エンジニアを見つけるのは比較的難しくないかもしれません。

• コミュニケーション面
  ベトナムには日本学習者が多く、コミュニケーションがとりやすいとされています。
  これは多数の日本企業がベトナムに進出していることや日本語教育を国が推進していることも影響があるでしょう。
  実際、少し前のデータにはなってしまいますが平成29年度日本語教育実態調査の結果から見るとベトナムは世界で中国にい次いで2番目に日本語の学習者が多い国です。
  もちろん仕事の時には英語も必要だとは思いますがそれでも日本語を話せるのであればより円滑なコミュニケーションができるかもしれません。

• 親日

ベトナムは親日国とされています。
複数の企業が行っているベトナム人に聞いた、日本とベトナムに関するアンケートでも友好的な回答が多く集まっています。
また国民性としても勤勉かつ真面目といわれており日本に共通する部分があります。
そしてバイクをはじめ多数の分野で日本製品がベトナムにはあります。
仕事だけではなく生活の部分においても日本に関連するものがあるというのも事実です。
この「親日」というポイントだけでベトナム人エンジニアの採用には結びつかないかもしれませんが、あると良いポイントではありますよね。

それよりもベトナム人エンジニアとCOMTOR開発？

優秀なベトナム人エンジニアと仕事をするのは企業側には大きなメリットがあるように聞こえますね。
しかし優秀であれば優秀であれば外国人エンジニアとはいえど高い人件費を割かなくてはいけません。
また、採用にあたって一連の手続きも踏まなくてはいけないので少々手間がかかってしまいます。
そこでおすすめはセミオフショア開発をすることです。

そもそもオフショア開発というのはご存知ですか。
オフショア開発とは海外の企業やリソースを活用してソフトウェアやWEBシステム、アプリケーションなどの開発業務を委託する手法のことです。

そこに安心感をプラスしたものがCOMTOR開発です。
COMTOR開発のCOMTORとはIT技術者であり日本語を話せるブリッジSEと翻訳者の間に位置する、IT専門の翻訳者です。
ベトナム人と仕事をすることを視野に入れたとして、いきなり何をすればいいかわからないですよね。
Ataraxia DXのCOMTOR開発を活用すればベトナム人エンジニアと直接コンタクト取る必要もないので円滑なスタートを切ることができます。
その後はオフショア開発会社に対してコントロールできるようになるので、さらなるコストダウンが望めます。
COMTOR開発のカスタマイズされたパッケージもあるので1番適切なものを選ぶことができるのでぜひ検討してみください。

Ataraxia DX紹介ページ

まとめ

いかがでしたか。
今回はITエンジニアの人材の集め方についてご紹介しました。
やはり派遣だけでとりあえず人材を確保して置くのなら、その人件費をIT技術者経験5年の人月30万円、ベトナムのシステムエンジニアに頼むことができます。
どのようにして人材を集めればよいか、業務の内容を見直すときも来ているのかもしれませんね。

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